二世帯住宅のリアルな年間支出｜住んで初めて分かった固定費の重さ（2025年ver.）

二世帯住宅に住んで数年。
一番感じているのは、
「想像以上に固定費が重い」ということです。

建てる前は、

• 家賃が入るから大丈夫
• 光熱費はそこまで変わらない
• 二世帯のほうが効率的

そんなふうに主人は考えていました。
でも実際は、
数字だけでは見えない負担がありました。

年間でかかっているお金（ざっくり）

わが家の2025年の実績をまとめると、

• 水道代：年間で約6万円
• 電気代：年間で約8万円
• 売電収入：年間で約13万円
• 固定資産税：年間で約14万円
• 通信費：年間で約7万円

太陽光発電があるため、
電気は売電分を差し引くと実質プラスになります。

そのため、光熱費と通信費、固定資産税を合わせた
実質の年間負担は20万円ほどです。

数字だけを見ると、
「意外と少ない」と感じるかもしれません。
でも、これはあくまで“表面上の数字”。

本当に大きいのは住宅ローン

一番重いのは住宅ローンです。

わが家のローンは、
一般的なファミリー住宅と同じくらいの水準。
毎月それなりの額が出ていきます。

年間にすると、
光熱費や税金とは比べものにならない規模です。

しかもこれは、
何があっても止まらない固定費。
二世帯にしたからといって、
ローンの重さが軽くなるわけではありません。

義両親からの負担分はある。でも…

義両親からは、
住居費として毎月一定額をいただいています。

ローン全体の半分弱ほどです。
それは本当にありがたいです。

ただし、ここが重要で、

• 住宅ローンの契約名義
• 固定資産税
• 光熱費の支払い
• 将来の修繕費
• 家の価値が下がった場合のリスク

これらすべては、子世帯側が背負っています。

つまり、

「毎月の家賃」と
「長期的な責任」
はイコールではありません。

計算してみると、
実質的な負担は決して軽いとは言えません。

2026年からじわじわ増える固定費

さらに見逃せないのが、基本料金の上昇です。

Looopでんきは、これまで基本料金ゼロが売りでしたが、
基本料金が無料ではなくなり、固定的な「制度対応費」が発生するようになります。

水道も、全国的に基本料金が段階的に上がっています。

インターネットも契約と支払いは子世帯で、私たちが契約している会社は、1,000円金額が上がっています。

使う量が同じでも、
何もしなくても支払いは増えていく。
これは、広い二世帯住宅ほど影響が大きいです。

子どもが増えたらどうなる？

現在は大人4人暮らし。
でも、家族が増えたらどうなるか。

• お風呂の回数
• 洗濯の回数
• 冷暖房の使用時間
• 給湯

どれも確実に増えます。

一般的には、家族が増えると
光熱費は1〜2割ほど上がるケースもあります。

つまり、今の金額は
「最低ライン」でしかありません。

まとめ

二世帯住宅は「家賃が入るから安心」「光熱費はそこまで変わらない」と思っていても、実際に住むと“固定費の重さ”がじわじわ効いてきます。

わが家の場合、水道代・電気代・固定資産税といった日々の支出に加えて、住宅ローンという大きな固定費が毎月発生しています。さらに、太陽光の売電があることで電気代は相殺できても、制度変更や基本料金の上昇が続くと、何もしなくても支払いが増えていく不安は残ります。

また、今は大人4人でも、家族が増えれば生活コストは自然に上がります。二世帯住宅は「今の金額」で考えるのではなく、将来の増加分まで含めて、負担のルールを決めておくことが大切だと痛感しました。

これから二世帯住宅を検討する方は、光熱費・税金・ローン・修繕リスクまで含めた総額を一度“見える化”し、誰が何をどこまで負担するのかを、曖昧なままにしないことをおすすめします。